2016年10月5日 ガートナー ジャパン株式会社 広報室 ガートナー、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2016年」を発表 本日より7日まで東京・高輪で開催する『Gartner Symposium/ITxpo 2016』において 幅広い視点から知見を提供 ガートナー ジャパン株式会社 (所在地：東京都港区、代表取締役社長：日高 信彦) は本日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2016年」を発表いたしました。本レポートでは、近年ガートナーがその重要性を強調しているNexus of Forces (力の結節：モバイル、ソーシャル、クラウド、インフォメーションという4つの力の強固な結び付き) との関連性と、デジタル・ビジネスの進展への貢献という視点から、代表的な38のキーワード (テクノロジ、方法論、プラクティス、コンセプト) を選定し、日本国内におけるトレンドを示しています (図1参照)。 図1. 日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2016年 出典：ガートナー (2016年9月) ガートナーのハイプ・サイクルは、市場に新しく登場したテクノロジがまず過熱気味にもてはやされ、熱狂が冷める時期を経てから、市場が確立し、市場分野における意義や役割が理解されるようになるまでの典型的な経過を示したものです。ハイプ・サイクルのメッセージは、至って単純明快です。企業はハイプが起こっているというだけの理由でそのテクノロジに投資すべきではなく、初期の過剰な期待にかなっていないというだけの理由でそのテクノロジを無視すべきでもありません。自社に利益をもたらす可能性のあるテクノロジを見極めた上で、積極的かつ早期に投資することが重要です。一方、自社にとって影響の小さいテクノロジについては、早期に導入した他社の状況を見つつ、テクノロジの成熟が進むまで自社での採用を見合わせることも得策となり得ます。 2007年より発表している「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル」は、ユーザー企業のCIO、IT部門のリーダー、テクノロジ・ベンダーのマーケティング、製品開発、戦略企画担当者に向けて、先進テクノロジのポートフォリオを策定する際に考慮すべきトレンドを業種横断的な視点で示